あるクレームが発生したとします。一つの方法として、クレームとして発生した事象の原因を、部門別に分解することができます。営業活動の甘さ、設計ミス、製造工程での不良といった具合です。部門別に分けられた要因はさらに、具体的な事象に分解されます。営業活動であれば、ステップ別に、ファーストコンタクト、アプローチ、ヒアリング、プレゼンテーション、クロージング、アフターフォローという形で、それぞれのプロセスに不備がなかったのか追求することができるかもしれません。同様に、設計や製造でも要因を分解することができるでしょう。

あらゆる事象について、特定のテーマを中項目に分解し、それをさらに構成要素にまでの細かく要因分解するのです。なぜなら、このように分解された要因は、具体的に誰が、何を、いつ、どのように改善していけばよいか、といったアクションプランを導き出すことができるためです。

「そんなことはわかっている」といいながら、実は多くの企業でこのような思考が有効に活用できていないのです。表面的なテーマについて、時間をかけていろいろと議論を繰り返し、結局は具体的な行動が何一つ取られていない、というのは論理的思考が欠如している最たる例です。そのような企業では往々にして、時間をかけることで成果が生まれるという誤解が横行しています。